観光バスの重要な内容

せっかく蓄積したデータを安易に捨てるなら、二度と採取できない恐れがあり、危険である。データの変更・拡張はかなり困難であることが多い。
プログラムのほうが変更・拡張の労力は少ないように見える。しかし、これがまた大変な仕事である。
プログラムはデータを処理する業務上の論理(アルゴリズム)をコンピュータに分かる言語(プログラミング言語)で書き表したものである。他人が作った論理を理解し、変更箇所を見つけ出し、不要になる部分を取り除き、新しい論理を追加する仕事はなかなか難しい。
思うことを追加するだけならそれほど困難でないはずであるが、それが他の部分と矛盾しないとか、干渉を及ぼさないことを確認する必要があり、変更作業は予想外に膨れ上がる。この問題を困難にする決定的な要因は、従来のソフトウェア開発法は「生産性」を高めることに重点を置き、「変更・拡張の容易性」を軽視する傾向があったことである。

もちろん、すべての開発方法が悪いということではない。良い方法もあったがその価値を認め、それに従う人が少なかった。
変更が容易でしかも堅固なソフトウェア部品を目指すオブジェクト指向技術プログラムの本質は「論理」である。使っても目減りしない情報処理環境が同じであれば、同じ機能のプログラムは再利用できるはずであり、コピーすれば利用できる同じものを２つ以上作る必要はない。
再利用しやすいよう、プログラムをモジュール化する必要がある。巨大な一個のプログラム・モジュールを作ると、部分が少し違うだけでも変更の手間が掛かり、再利用が困難である。
適切な大きさの、独立性の高いモジュール群を作り、目的に応じて組み立てられるようにしておけば、再利用できる可能性が高まる。組み立てるとき、利用者が用途や用法を間違える恐れがある。
間違えたとき誤動作しては困る使い手に間違いであることを知らせ、誤使用を拒否する堅固なモジュールであることが望まれる。そのようなモジュールの作り方として、いま「オブジェクト指向技術」が注目されている。
実は、これはそれほど新しい技術ではない。 1960年代後半には基本的なアイデアが提案されていた。
ようやく、最近になってその価値が広く認められ、普及し始めた。この技術は従来、基本ソフトウェアやシミュレーション言語など、一般の利用者の目につかないところで使われる傾向があった。

いまでは、これをビジネス・アプリケーション(業務用ソフトウェア)に適用する企業が次第に増加している。その結果として、アプリケーション構築の方法が大幅に変化し始めている。
企業情報システムの構造改革ソフトウェアの部品化と基幹アプリケーションの構造改革再利用を目指す情報技術は、企業情報システムの要素を可能な限り部品化する。特に、基幹系のアプリケーションに関しては「オブジェクト」と呼ばれる部品の集まりに変わっていくであろう。
オブジェクトは情報システムの「対象」を表すデータと、その対象に関する｢ビジネス規則」を表すいくつかのプログラム・モジュールを一体化(カプセル化）したものである。プログラムはデータを処理するアルゴリズムであるから、その内容は取り扱うデータの種類によって決まるプログラムをデータの種類ごとにカプセル化することは、プログラムの整理術として筋が通っている。
何を対象とするか、どのようなことをビジネス規則とするか、が問題である。オブジェクト指向技術では情報の対象を「モデル」として描く企業が取り扱う「もの」や行う「活動」に企業は関心を持ち、そのデータを採取したいと考えるであろう。
そこで、ビジネス規則を「活動」ごと、あるいは「もの」ごとに整理してみるとよい。このような情報システムの対象世界の記述を「ビジネス・モデル」と呼ぶ。
業務手続きがかなり複雑になっていても、一つの「もの」に関して起きる「出来事」あるいは行われる「活動」の種類と順序は規則性を持っている。「もの」ごとに関連する活動とその順序規則を整理してみると、比較的単純である。
また、個々の「活動」の内容もそれほど複雑ではない。「もの」たちの間にビジネス上の関連が生じるいくつかの「もの」を利用して別の「もの」に働きかけ、その状態を変化させる。
業務手続きを固定しなくても、規則どおりに業務が円滑に進むことが分かる。このようなモデルを描いて情報システムを構築すると、ビジネスの現場で行われる「活動」の事実や、活動によって変化する「もの」の状態を即時に捕らえることができる。
すなわち、オブジェクト指向技術を利用すると、情報システムはビジネスの進行状況をオンライン・リアルタイムで模倣･追跡(シミュレート）することができる。企業が行う「ビジネス活動」の種類はそれほど多くない。

取り扱う「もの」の種類はもっと少ないであろう。したがって、オブジェクトの種類は必要最小限に絞り込まれ、基幹情報システムは簡素化される。
情報システムの分散オブジェクト指向技術によって基幹システムは独立性の高い小さな部品に分解される。独立しているので、すべてのオブジェクトを1台のコンピュータに詰め込む必要性がない。
業務の性質に応じて適切な規模のコンピュータに分散配置できるなら、コンピュータの規模が小さくなり、費用も少なくて済む。コンピュータのハードウェアの大幅なダウンサイジングが可能である。
いま「クライアント/サーバー・システム」と呼ばれる分散処理型のコンピュータ群を導入することが一般的になってきた。利用者(クライアント)側にパソコンを置き、情報システム部門にサーバーと呼ばれる汎用のコンピュータを置いて、それらを通信回線でつなぐ仕組みである。
しかし、単にクライアント/サーバー・システムを導入するだけでは、ダウンサイジングにならないことが多い。肝心のアプリケーション・システムの構造が集中処理型になっていると、巨大なサーバーが必要になり、事態は変わらない。
ハードウェアのダウンサイジングの前にソフトウェアの簡素化と分散化、いわば、「ソフトウェアのダウンサイジング」が必要である。オブジェクト指向のビジネス・モデルを描いたとき、ハードウェアのダウンサイジングが可能になる。
すなわち、クライアント/サーバー型の情報処理基盤(情報処理装置群と基本ソフトウェア群)の全体像と基幹情報システムの構造が決まる。まず、「活動」の現場に活動に関するオブジェクトを分散配置するために、クライアント(パソコンや形態情報端末など)の装置を配布する。
また、「もの」の管理責任を持つ部門の所在地に「もの」に関するオブジェクトを配置するために、サーバーと呼ばれる汎用コンピュータを設置する。オブジェクト間の情報交換と相互作用を可能にするための通信網を張り、オブジェクト・リクエスト・ブローカーと呼ばれる通信制御ソフトウェアでクライアントとサーバーの間を結合する。

基幹系システムを包み込む柔らかな情報系とオフィス系基幹アプリケーションによって「活動」の事実と「もの」の状態を表すデータがデータベースに蓄積される。このデータを利用者用のデータベース(例えばデータ･ウェアハウスや表計算ツールなど)に移し、利用者が自らの手で抽出加工して、欲しい情報を取り出すことができる。

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